中学・高校の英語教員を退職された方々とのコラボレーションについて考えること(2)

今回は、計画を実現するための具体的なステップについて考えてみようと思います。

ここに掲げるのは、あくまでも現時点で思い浮かぶものでしかありません。もしかしたら、この通りに進めない可能性も見ておかねばなりません。

1. ビジョンとコンセプトの明確化

最初に、プロジェクトを実施する際の全体像と方向性について考えてみようと思います。

  • コンセプト: 「退職教職者の経験を活かし、全国の中高生に質の高いオンライン教育を提供する」。

*対象とする生徒層: どの学年の生徒を対象にするか(中学生、高校生、英語を中心にするか、他教科にも広げるか)を明確にします。

*退職教職者の役割: 教職者の方々にどのような役割を担ってもらうのかを検討します(個別指導、授業設計、教材作成など)。

2. 退職教職者のネットワーク作り

プロジェクトを進めるには、まず協力してくれる退職教職者のネットワークを作ることが重要です。

  • リクルート方法について: 教職者向けの団体(退職教職者協会や教育関連のSNSコミュニティなど)にアプローチ。地元の学校や教育委員会に情報を共有し、教職者へ呼びかけてもらう。あるいは教育系のウェブサイト、新聞、SNSに募集広告を出す等々も考えられるかと思います。
  • 報酬、諸条件の設定: 教職者に対しての条件や報酬を明確にします(授業時間、報酬体系、オンラインでの対応力など)。

3. オンラインプラットフォームの準備

  • オンラインプラットフォームの選定及び塾管理システムの選定:オンライン塾をスムーズに運営するためには、信頼できる学習プラットフォームが必要です。(Zoom、Google Meet、Microsoft Teamsなどのビデオ通話ツール)。また生徒と教師を管理するための学習管理システムの必要性もあります。(塾管理システムの導入等)
  • 技術サポートの提供: 教職者がスムーズにオンライン指導を行えるよう、技術トレーニングやサポートを準備する必要が出てきます。またその為には、シミュレーション授業を設ける必要が出てくるかもしれません。

4. カリキュラムと教材の準備

・カリキュラム設計: オンラインで使用するカリキュラムを作成し、学習内容や進捗を管理できる仕組みを作ります。これまでの英語塾での経験を基に、カリキュラムを柔軟に設計する必要があるかもしれません。

  • 教材のデジタル化: 授業で使う教材や資料をオンラインで簡単にアクセスできるように準備します。

5. マーケティングと広報活動

塾の認知度を高めるために、広報活動も重要です。

  • ウェブサイトとSNSの運営: オンライン塾の専用ウェブサイトを作成し、活動内容や教師陣の紹介を掲載。SNS(Facebook、Instagram、Xなど)も活用し、保護者や生徒にアピールします。
  • 口コミや紹介プログラム: 現在の生徒や保護者の口コミを活かし、紹介プログラムを設定することも視野に入れなければなりません。

6. パイロットプログラムの実施

いきなり大規模な展開を行う前に、まずは小規模なパイロットプログラムを実施する必要性。

  • 限られた教職者と生徒で試験運営: 数名の退職教職者と限定的な生徒数で試験的にオンライン授業を行い、運営の課題や改善点を洗い出します。
  • フィードバック収集: 教職者や生徒、保護者からフィードバックを集め、改善策を導入します。

7. 規模拡大の準備

パイロットプログラムで得られた経験を基に、規模拡大に向けての準備を進めます。

  • 教職者と生徒の募集拡大: 本格的な募集活動を展開し、全国規模でのオンライン塾運営を進めます。
  • 長期的な運営プラン: 今後の拡張や新たな教科、地域への展開を視野に入れ、運営の長期計画を立てます。

8.まとめ

最初の一歩は、退職教職者に対するリクルート活動と、その方々の力を活かすための体制づくりです。まずは小さな一歩から始め、徐々に大きく広げていくことが成功の鍵となるものと思われます。